小島顧問：例えば、茨城県涸沼の水中クリーンアップ活動が、2015年のラムサール条約登録湿地につながり、2016年には、環境省主催「2016新春海ゴミサミット」で「業界団体の取り組む海洋環境保全」とのテーマで講演の機会を頂いたり、同年開催の「Ｇ7伊勢志摩サミット」の記念行事として水中クリーンアップ活動を三重県鳥羽港で実施、また2018年は第17回世界湖沼会議の一角で、LOVE BLUE事業の活動報告を国内外へ発信させていただけるようにもなって参りました。
　小松専務理事：原田大臣、このような活動をご覧になってご印象は如何ですか。
　原田環境大臣：きめ細かく、各地で取り組まれていて、本当にありがたいことだと思います。ひとつの業界団体の取り組みとして、ここまでの取り組みはなかなかないと思います。

　・環境こそが経済の基

　大村副会長：原田大臣、私どもも、環境省の方向性に沿った活動を地道にこれからも続けて参りたいと考えておりますので、これからも、引き続き様々な角度からご指導頂けましたらありがたいと思います。
　原田環境大臣：こちらこそありがたいことです。ここ７―８年ぐらいは、「環境こそが経済の基」だといわれています。いわゆる環境性をしっかり企業が取り組めば取り組むほど、結局、名前も上がるし、イノベーションもするし、結果的には経済的な基盤になる。ですから「環境対策こそ企業戦略の好循環」ということなんです。海外ではこのような進んだ取り組みをしています。どうぞ宜しくお願いします。
　一同：ありがとうございます。引き続き、お世話になりますがどうぞ宜しくお願い申し上げます。
　原田環境大臣：こちらこそ引き続きお願いします。ありがとうございます。

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