８月30日、全国釣竿公正取引協議会（藤井治幸会長）の「会員対象調査」が東京都中央区八丁堀にある日本フィッシング会館で行われた。

この会員対象調査は、全国釣竿公正取引協議会の会員企業に釣竿を送付してもらい、同会の調査指導委員が釣竿の全長、自重、先径、元径等を実際に計測し、正しく表示が行われているかを調査するというものだ。

調査指導委員は、竿の表示の有無や、釣竿の全長、自重、先径、元径等を、実際に１本ずつ計測・確認し、手作業で調査していく。

今回は会員53社から送られた、様々な種類の釣竿53本について調査が行われた。

調査は簡単な打ち合わせの後、調査指導委員が２人１組になり、釣竿の全長や自重、また計器を使い先径等を計測し記録していった。

釣竿に付いているタグやケースに表示されている数値と、実際の数値に差異がないかの確認も行われた。

こういった調査が行われる事によって、消費者が正しい情報を基に、釣竿を購入できる環境作りを行っている。

今回の調査結果は後日、同会の理事会でも発表され、対応が必要と判明した企業については、報告や必要に応じて指導が行われる。

全国釣竿公正取引協議会では、この会員対象調査以外にも、実際に釣具店の店頭に赴き調査を行う事や、専門の機関に依頼し素材の含有率の調査を行うなど、消費者保護に繋がる活動を続けている。

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