釣り用品の開発・製造メーカーである富士工業株式会社（静岡市駿河区・大村一仁社長）は、昨今の世界的な釣具ビジネス環境の変化を鑑み、グローバルな販売網を再構築するために、新たなディストリビューション体制を発表した。
それまで世界各国に配していた代理店を順次改編・集約し、市場を５つのエリアに区分、各エリアの総代理店として６社と正式な契約を締結した。
７月16～19日の間、アメリカ・フロリダ州オーランドで開催された、世界最大級の釣用品国際ショー「ICAST 2024」で世界に向けて発表された。
富士工業のコメントは以下の通り。
「この度、世界市場のグローバル化や流通の変化を勘案して、世界13カ国に代理店をおいておりましたが、従来よりビジネスの中心だったBtoBビジネスを、BtoCビジネスに展開していく、グローバルな企業戦略の一環として、販売網の再構築と事業拡大を目指しています。
代理店の改編・集約を行い、全世界５エリアに市場を区分し、優れたマーケティングカと強固な販売網を持つ６社を総代理店として、今後は世界各地域の総代理店を通じ販売・サービス網の拡大を行い販売体制を強化してまいります。
また、世界各国各地域の環境規制がより強化される中、世界基準で環境に配慮した素材、製造工程でモノづくりに取り組み、独自開発の技術により、環境に優しく、高機能な商品開発を推し進め、再構築したグローバルな販売網より提供してまいります」。
・日本国内総代理店：ファースト株式会社（静岡県沼津市）
・北南米総代理店：Anglers Resource（アメリカ）
・オセアニア総代理店：Frogley Offshore （オーストラリア）
・欧州総代理店：CALICO S.A. （スペイン）／MAJORA Intelligent Fishing（イタリア）
・アジア総代理店：KOWA Co., Ltd （日本・中国）
富士工業は、このグローバルな流通ネットワークの再構築により、製品の迅速な供給を保証するだけでなく、製品やサービスの最新情報の提供、サポート対応をより強化していくとしている。
