12月22日、東京都中央区八丁堀にある日本フィッシング会館で、全国釣竿公正取引協議会（藤井治幸会長）の「会員対象調査」が実施された。

この会員対象調査は、全国釣竿公正取引協議会の会員企業に釣竿を送付してもらい、同会の調査指導委員が釣竿の全長、自重、先径、元径等を実際に計測し、正しく表示が行われているかを調査するというものだ。

今回は会員46社から送られた各ジャンルの釣竿47本についての調査が行われた。調査は調査指導委員会の委員が担当した。

調査では簡単な打ち合わせの後、調査指導委員が２人１組になり、全長や自重、また計器を使い先径や自重を計測し記録していった。

また釣竿に付いているタグやケースに表示されている数値と差異がないかの確認も行われた。

今回の調査結果については後日、全国釣竿公正取引協議会の理事会でも発表され、対応が必要な場合は、該当している会員企業に確認や指導が行われる。

全国釣竿公正取引協議会では、今回の会員対象調査以外にも、専門機関に依頼して釣竿の繊維含有率の検査等も行っている。

また店頭調査では会員以外の釣竿の表示についても調査するなど、消費者保護のための活動を続けている。

関連記事　→　釣り竿の全長、自重、原産国等の表示を店頭調査。消費者保護のための活動を継続

関連記事　→　人気YouTuber・マルコスがモデル！「釣竿公正マーク」の周知ポスター秋冬版公開【全国釣竿公正取引協議会】