全国釣竿公正取引協議会（藤井治幸会長）では、消費者庁の指導の下、調査指導委員会（姫野哲司委員長）が、毎年釣竿の規格に関する表示の実態を調査している。

8月30日（火）に関西地区、10月21日（金）に関東地区において、調査指導委員会委員が、釣具店の協力のもと、店頭において釣竿の規格（全長、自重、原産国等）に関する表示の調査を実施した。

調査結果については、今後開催する理事会等で報告を行い、当協議会会員企業へフィードバックを行うとしている。

釣竿についている公正マークは、公正取引委員会及び消費者庁長官の認定を受けた、「釣竿の表示に基づく公正競争規約」に基づき、一定の基準に沿って釣り人にとって分かりやすい表示を行っていることを証明するマークとなっている。

【提供：全国釣竿公正取引協議会・編集：釣具新聞】